楽天ふるさと納税なら楽天ポイントがたまる【得するふるさと納税時期は?】

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楽天ふるさと納税なら楽天ポイントがたまる【得するふるさと納税時期は?】

「楽天ふるさと納税」は、楽天市場が提供するふるさと納税のサービスです。

楽天ふるさと納税を使って、自治体に寄付(ふるさと納税)すれば、お礼の品がもらえたり、税金の控除などが受けられたりします。

この記事では、楽天ふるさと納税のやり方や、お得になる寄付のやり方を紹介します。

「ふるさと納税とは?」はこちらの記事へ

楽天ふるさと納税のやり方

楽天ふるさと納税の手順

楽天ふるさと納税の手順で、今年中(1/1~12/31)にやらないといけないのが、下記の2つです。

今年中(1/1~12/31)にやること

  • 寄付上限のチェック
  • 楽天ふるさと納税で寄付をする

翌年やること

  • 確定申告(翌年2月16日~3月15日)
    またはワンストップ特例制度(翌年1月10日)

確定申告は、ふるさと納税をしたら翌年の決まった期間に行います。条件にあう人ならワンストップ特例制度(翌年1月10日)もできます。

大まかな手順はこのようになっています。

以下から、楽天ふるさと納税のやり方を紹介していきます。

かんたんシミュレーターで寄付上限をチェック

【楽天ふるさと納税】手順1:寄付上限を確認する

まずは、自分ができる寄付の上限を「かんたんシミュレーター」でチェックします。

かんたんシミュレーター

かんたんシミュレーターでは、「年収」「家族構成」「扶養家族」の3つの項目だけで寄付上限額の目安を算出できます。

例えば、

モデルケース:夫の場合(妻は扶養)

  • 年収500万円
  • 既婚
  • 配偶者控除あり(妻が扶養になっている)
  • 0~15才以下の子供が2人いる

の場合は、下記のようになります。

夫だけでなく、所得税や住民税を納めている人なら、妻でもふるさと納税ができます(専業主婦の人は税金控除されません)。

夫婦共働きの場合の「妻」の場合、下記のようになります。

モデルケース:共働きの妻の場合

  • 年収250万円
  • 既婚
  • 配偶者控除なし(夫の扶養に入っていない)
  • 0~15才以下の子供が2人いる

妻が配偶者控除の対象になっていると、寄付金額上限が低くなるので、ふるさと納税してもお得になりません。

寄付上限額は、詳細版シミュレーターでさらに詳しい目安を算出できます。

詳細な上限額を出す時は「源泉徴収票」が必要です。もし、手元にあればそれを使って上限を確認したほうが安心できます。

詳細版シミュレーター

楽天ふるさと納税で寄付をする

【楽天ふるさと納税】手順2:寄付をする

寄付上限が分かったら、楽天ふるさと納税ページで寄付先を見つけます。

楽天ふるさと納税

寄付する時には、いくつか選択項目があります。

「注文者情報」と「住民票情報」が一致していないと税金が控除されないので、違う場合は修正しましょう。

また、ワンストップ特例制度を利用する場合は、申込書の送付を「希望する」にします。

決済完了がふるさと納税した日になるので、「1/1~12/31」までに決済を完了させましょう。

12月31日の23時59分に寄付すると、決済完了が間に合わないこともあるので注意が必要です。

※お礼の品の送付は翌年になっても、決済が完了すれば大丈夫です。

注文完了すれば、お礼の品が送られてきます(時間がかかる時もあります)。

お礼の品とは別に「寄付金控除の証明書」が送られてくるので、確定申告まで保管しておきます。

人気のふるさと納税お返し品

お礼の品では、下記の商品が楽天ふるさと納税で人気があります。

10月であれば、12月や来年1月に向けて、「クリスマスケーキ」や「おせち」を選ぶ人もいます。

寄付できる金額が少し余った時に便利なのが「1,000円でできる楽天ふるさと納税」です。

送料無料で、1,000円で寄付できるものがあります。

楽天ふるさと納税1,000円

お得にポイントを稼ぐなら「お買い物マラソン」

楽天でふるさと納税する時は、「お買い物マラソン」開催期間中にしましょう。

お買い物マラソンでは、1ショップ合計1,000円(税込)以上購入するとポイントが2倍、3倍と増えていき、10ショップ以上の購入でポイント10倍となります。

さらに、SPU(スーパーポイントアッププログラム)などのポイント倍率も加算されるので、ふるさと納税で使うともらえるポイントが大幅にアップします。

事前に購入したいものを選んでおいて、ショップを買い回りすとお得にポイントが稼げます。

ワンストップ特例制度・確定申告する

【楽天ふるさと納税】手順3:確定申告をする

税金の還付・控除を受けるには、「ワンストップ特例制度」か「確定申告」のどちらかの方法で申告が必要になります。

ワンストップ特例制度で申告できるかどうかは、下記ページの「寄附金控除(ふるさと納税など)を受けられる方へ(PDF/1,157KB)」を参考に確認できます。

【国税庁】確定申告特集(ふるさと納税をされる方へ)

ワンストップ特例制度の場合は、翌年1月10日までに申告すれば確定申告が不要になります。

確定申告の場合は、翌年2月16日~3月15日になったら確定申告をします。

「紙の申し込み」、「e-Tax」のどちらかで申告できますがe-Taxが便利です。