リップル/Ripple (XRP)の特徴をまとめて解説

リップル/Ripple (XRP)の最大の特徴は、XRPはブロックチェーンの基盤技術である分散型台帳技術を使ってはいますが、ゼロからプログラミングされておりビットコインを源流とするブロックチェーンとは別のシステムで成り立っています。さらにリップル社による中央管理機構のため従来の管理者が存在します。
そのためブロックチェーン(分散型)+企業（集権型）の強みを活かした運用承認プロセスを構築することで高速で低コストな伝達・送金を実現しています。

リップル社、XRPの利用価値、目指すものとは？

　リップル(XRP)の発足理念はSWIFTなど金融機関が国際送金で抱える課題を解決することを目的としており、XRPを法定通貨や仮想通貨のブリッジ通貨として機能させることで、数日を数分に短縮する高速化と50％以上低コストな送金が可能とされています。
そのためリップル社は銀行との提携・実証実験を行っており、金融機関とのビジネスソリューションを視野にコミュニケーションを取っています。

コンセンサスアルゴリズム＝バリデーターによる管理承認

管理者＝承認者が存在するため、PoWやPoSに代表されるコンセンサスアルゴリズムに沿ったマイナーは存在せず、バリデーター（Validator）と呼ばれるリップル社によって参加が承認された人達によってブロックチェーンのブロック作成・承認伝達がされています。
バリデーターは１端末1ノードでユニークな単機稼働をしており、ユニークノードリスト(UNL)とも呼ばれます。

XRPの発行数は使用により減り続ける

XRPはリップルのシステムを使用する際に使われ、使用したXRPは破棄・消失します。身近なものでは、XRPの送金時に発生した手数料分のXRPは破棄され市場から消失します。

マイニングによる報酬といった仕組みがそもそも存在しない

前述の、バリデーター（Validator）によるユニークノードリストと、XRP手数料の破棄＝マイナー報酬となる原資が消失するためマイニングによるXRPを手に入れるといったことはできません。

バリデーターによるリスク

不特定多数の集団ではなく特定可能なバリデーターが集団で結託、秘密裏な背任が起きるとデータ改ざんの危険性が飛躍的に高まります。

リップル社とXRP

気を付けなくてはいけないポイントとして、リップル社とXRPを混同しないよう切り離し、両プロダクトの相関関係を保ちながら観察する必要があります。特にリップル社が未だ総発行の半分以上保有するXRPの動きや売却行為については留意する必要があります。
XRPの時価総額は将来的なリップル社の利益と見込まれるべきものですが、それはリップル社のプロダクトのゴール、サービス提供の結果発生するシステム手数料として計上されるべきです。XRPの移動はすべてユーザー間での資産の移動（ブリッジ通貨）及び手数料に終始することが望ましいと言えます。