特定のノードの仕事量が51%以上確保されたとき、改ざんが可能になってしまうという懸念。
ある一定のノード規模を超えれば51%を超えるノードを握るには莫大なコストがかかるようになるなど、コストに対するメリットが薄くなり現実的ではなくなることから理論的には可能でありつつも大きな問題を起こすことはないのではないかと2018年初頭あたりまで考えられていました。
しかし、2018年中頃より複数の暗号通貨に対して、ブロック生成の仕様のバグをついた51%攻撃による通貨の不正流出が発生していることが相次いで表面化しました。
攻撃に使われているブロック生成の問題は以前からあったことから、同様の攻撃は過去にも多くあったのではないか?と考えられています。